たまには澤田もエンターテイナー

ノンフィクションライター澤田が、このブログではエンターテイナーになった気でいろいろ振る舞います。

悪いけど、澤田は同業者に対して呆れてる

澤田はメモというものが取れない。「取らない」じゃなくて、「取れない」。診察したわけではないけれど、多分これは発達障害だと思う。

だけど、新製品発表会でひたすらメモとにらめっこしてる同業者よりはマシだ。

せっかくその製品が目の前にあって、好きなだけ操作していいって言われてるのに、それをせずにプレゼンの内容をひたすらメモするだけのジャーナリスト。こいつら、一体何なんだ? あんたら、一体何しに来たんだ。プレスリリースと大差ない記事を書いてそれで任務完了か。

日常使う台所用品とか、家電製品とかは尚更だ。手に触れて初めてその製品の良さが分かる。自分で体験してナンボの話じゃないか。

メモなんか捨てろ。本物に触れろ。テメェの身体で体験しろ。話はそれからだ。

【The 金返せ】シンガポールのシェアバイクサービス『oBike』

さて、今日から始まりました『The 金返せ』のコーナーですw

ここでは、世界中のThe 金返せ案件を日本語でご紹介したいと思います。

まずは先ほども筆者が嘆いていた、シンガポールのシェアバイク『oBike』について。

まずは、シェアバイクについてご説明します。

現代の自然環境保全志向の高まりを受け、人々の間には「自動車から自転車へ」という意識が共有されるようになりました。その中で、街中でいつでも自転車をレンタルできるシェアサイクルというものが注目されていきます。

専用アプリと連携し、車体にあるQRコードを読み込んでその場で電子決済をするという仕組みは、大いに受け入れられました。

シンガポール発のスタートアップoBikeは、それに「乗り捨て自由」ということをセールスポイントにしていたわけです。

日本では、自転車の乗り捨てに対してとても厳しい規制を課しています。ですから、専用駐輪場を設けていないシェアサイクル業者に営業許可を与えるということは絶対にありません。しかし、シンガポールはそれでも問題なかったのです。

利用者から見れば、どこにでも自転車を乗り捨てられるから非常に便利でした。自転車にはGPSトラッカーが装備されているため、アプリを見ればどこに自転車があるのかを把握することができます。

ただし、利用者はその利便性を享受する代わりに49シンガポールドル(約4000円)をデポジットとしてoBikeに預ける必要があります。これはもちろん、いつでも返金してもらうことができます。デポジットですからね。

こうしてoBikeは急成長しました。去年8月には、シリーズBの投資ラウンドで4500万米ドル(約49億円)というベラボーな資金を手にします。同じくシンガポール発のオンライン配車サービス『Grab』とのアプリ連携も決まっていました。

しかし、各国に進出したoBikeは地元民とトラブルを起こします。

考えてみてください。我々の住んでいる町に、ある日突然シェアサイクル企業が1000台単位の自転車をばら撒きます。それらは乗り捨て自由です。人んちの前、公園、歩道上の点字ブロックにも堂々と置きやがります。オーストラリアのブリスベンでは、oBikeの自転車を川に捨てる奴も出てきました。

また、それらの自転車のメンテナンスは誰がするのかという問題もあります。サドルがなかったり、パンクしている自転車も珍しくない状態です。

結果、シンガポールブリスベンではoBikeの放置自転車が溢れかえる状態になりました。当局はそれを取り締まるため、シェアサイクル業者に新しい規制を課します。シンガポールの場合は、業者に対して自転車1台毎に60シンガポール(約4800円)を払えと要求しました。

それに対応できなかったoBikeは、ついにシンガポールでのサービスを凍結します。

しかし、問題はoBikeがユーザーから49ドルのデポジットを預かっているという点。何とその後のアプリ更新で、デポジット返金の項目を削除してしまいます。火に油を注ぐような行為に、シンガポールのユーザーは激怒。oBikeのFacebookページは炎上、change.orgに署名プロジェクトが登場するという始末です。

https://www.change.org/p/obike-singapore-get-a-refund-of-my-deposit-with-obike-singapore

ですが先ほどこのブログでも書きましたが、ユーザーにも責任の一端はあると澤田は考えています。そもそも、ユーザーのマナー違反が積もり積もった結果ですからね。

シェアサイクル事業そのものは素晴らしいのですが、駐輪場を設けないことのデメリットを業者もユーザーも本気で考えていなかったからこうなったのではないでしょうか。

oBikeのシンガポール営業停止

6月25日、シェアサイクルのoBikeがとうとうシンガポールでの営業をやめた。お膝元なのに。

澤田もoBikeに49ドルのデポジットを預けてるクチなんだけど、よくよく考えたらしょうがないとも思う。利用者のマナーにも原因はあるもの。

どう考えても引き取り手のない自転車がたくさん転がってるのが、今のシンガポール。お前そこ私有地だろ、と突っ込みたくなる自転車もある。

もちろん、oBikeに限った話じゃないぞ。Mobikeもofoも同じような状態だ。

で、今後はこの自転車1台1台に60ドルの登録料が課せられる。そのうちの30ドルはデポジット。結局、oBikeはこれに対応できなかったんだな。

チューインガムは噛んじゃいけないのに、何でこんなに放置自転車があるんだとも思っちまったもんね。

「出羽守」が悪いこととは思わないけれど

こんな記事を見つけた。

https://www.huffingtonpost.jp/tatsuhei-morozumi/foreign-countries-contrast_a_23396552/

別に海外出羽守であることは、悪いことじゃないんじゃないか?

ただ、澤田の場合は「どこそこではこうしてるけれど、その反面こんな悪影響もある」ということを考えるようにしている。たとえば、バラク・オバマ時代のアメリカではITベンチャーユニコーンになり、一躍世界的企業に成長したということが相次いだ。Amazonなんて、オバマが大統領になる前の頃は誰も知らなかった企業だ。

そのAmazonが、地域の小売店舗を圧迫し始めた。

そういう意味じゃ、Amazonってウォルマートによく似てる企業だと思うんだよ。自他共栄を考慮してない節がある。確かにAmazonは生活を便利にしたけれど、その弊害が日本でも宅配業者の負担という形で出てるじゃないか。

そういうことを考えられる出羽守に、澤田はなりたい。

大地震の時に必要なのは、スマホよりラジオ

テクノロジーライターの端くれとして、これは断言しておきたい。

今後、東日本大震災とか阪神大震災とか安政地震とか慶長伏見地震みたいな大地震が起こった時、情報取得手段として重宝するのはスマホじゃなくてラジオだ。Bluetooth接続とか専用アプリが用意されてるとか、そんな余計なスマート機能なんて持ってないFM/AMラジオを必ず一家に一台常備するべきだ。

スマホは、あくまでも家族や友人と連絡を取るためのツールとして使う。FacebookかLINEだけできればそれでいい。ブラウジングに電力を使う必要はまったくない。

理由はみっつ。まず、スマホでの情報収集はデマに惑わされるリスクがあるという点。人間、混乱している時はどんな幼稚なデマもつい信じてしまうものだ。ラジオだけ聞いていれば、そんなデマから身を守ることができる。

そして、ラジオはみんなで同時に聴くことができるという点がある。ラジオ自体のポータブル性が高い上、誰かが一台ラジオを持っていれば数十人でそれに耳を傾けることができる。

最後に、ラジオはスマホよりも遥かにバッテリーの持ちがいいという点。電力が不足する避難所では、これが生活の質を左右する。

最近の人工地震論者は「幼稚な書き方」をする

「これわね〜、やっぱり#人工地震なんだよねwモリカケ隠蔽工作ワロタwwww」

みたいな感じで、端から見ればふざけてるような文体で「大阪北部地震=政府の陰謀」を主張するTwitterユーザーがいる。

それはつまるところ、万が一デマの拡散が指摘されて警察が動いたら「いや、あれは単にふざけ半分で書いたに過ぎません」と言い訳するためなんだな。

現に熊本地震の時のライオン脱走デマの容疑者は、

「悪ふざけでやってしまった」

と供述してる。

https://www.huffingtonpost.jp/2016/07/20/lion-escape_n_11081056.html

このテの人間は、「悪ふざけ」という単語をどうにか免罪符に使おうとしている。陰謀論者も同じ。いざという時は「本気であんなこと書いたわけじゃない」で何とか言い逃れよう、という心理が今の陰謀論者にはある。

陰謀論者の殆どは、自分の唱える陰謀を本気で信じていない。

だったら最初から人工地震なんて言い出さなきゃいい話かもしれないけど、人間の承認欲求というのは放っておけば肥大化する。何で不毛な陰謀論を唱えるのか。それは「大衆よりもいろんなことを知っている賢い自分」を演出するには、それが一番手っ取り早いから。あと、もちろん「いいね!」やリツイートをしてもらいたいというものあるはずだ。

被災者の不安を煽るような情報を流しておきながら、己の保身のためにわざと幼稚な文体でデマを拡散させる。

肥大化した承認欲求ほど恐ろしいものはない。

案の定、人工地震論者が逆襲されている

2013年型のネットユーザーが2018年型のネットユーザーに痛い目遭わされてるのが現状ということを、この前Twitterにも書いた。

この5年で何が変わったかというと、

・大災害になるほどの人工地震なんて起こせないというのが周知された

陰謀論を主張したって何らプラスにならないどころか、社会的信用をなくすということが明らかになった

陰謀論=デマの拡散は犯罪だということが知れ渡るようになった

まあ、このあたりでしょう。とくに3番目の要素は大きい。熊本地震の時のライオン脱走事件は、日本のネット環境を大きく改善させるきっかけになったことは間違いない。

Twitterで「人工地震」というワードがトレンドになった理由は、「人工地震論者がたくさんいる」ということじゃなくて「ごくひとつまみの人工地震論者が他のユーザーに逆襲されている」ということだ。要はバカ発見のために「#人工地震」と検索する人がたくさんいる、というわけなんだな。

それと、今回「在日朝鮮人が暴動を起こす」ということが悪質なデマだということがちゃんと周知されている、という点にも注目。

これが2013年だったら危うかった。そのデマがきっかけで朝鮮学校や民団の施設が襲撃される可能性もあったと思う。それこそ、大正年間の関東大震災のように。5年前のネット環境(とくにTwitter)は、それだけカオスだった。